「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」表彰制度は、建物躯体と設備機器をセットとして捉え、トータルとしての省エネルギーやCO2削減等へ貢献する優れた住宅を表彰する制度です。
この表彰制度は、2007年に「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」として創設され、2012年からは設備機器の対象を広げ、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」として継続して実施してきました。
皆様のお陰をもちまして、この表彰制度も創設以来13回に及び、応募企業も年々増加し、住宅の省エネルギーに対する理解も、広く全国に浸透してきました。
つきましては、省エネルギーに貢献する住宅の普及と質の向上を促進するという当初の目的をほぼ達成する見通しとなりましたので、2021年度(第14回)および2022年度(第15回)をもちまして、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー表彰制度」を終了することとします。
なお、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2021」については、「応募要領」を本年9月に、当センターホームページに掲載することとし、応募期間は2021年10月15日から10月31日までを予定しています。
奮ってご応募下さいますようお願い申し上げます。
一般財団法人日本地域開発センター
最高顧問 | : 伊藤 滋 | 東京大学 名誉教授 |
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委員長 | : 坂本 雄三 | 東京大学 名誉教授 |
委員 | : 秋元 孝之 | 芝浦工業大学 教授 |
委員 | : 寺尾 信子 | 株式会社 寺尾三上建築事務所 代表取締役 |
視点1 | : 外皮・設備の省エネルギー性能値 |
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視点2 | : 多様な省エネルギー手法の導入および健康、快適性 その他の取り組み |
視点3 | : 省エネルギー住宅の普及への取り組み |
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