1964年10月に創刊され、地域開発に関する総合誌として、地域の抱える問題を国の施策からまちづくりの地道な活動に至るまで包括的に取り上げ、さまざまな視点から毎月情報発信を行っています。
人口減少、環境保全、生活重視という状況のもとに、独自性のある地域の発展のために何が必要かを探り続け、次代を拓くフレッシュな書き手を発掘し、新鮮な話題を満載しています。 |
・多彩な執筆陣
・ホットなテーマ
・行政と市民の橋渡し
・各地の経験交流
・具体的な政策情報
・タイムリーな海外情報
“地域の自立と連携を応援する月刊誌”毎月１日発行！
推薦の言葉 （2000年4月)
■清原 慶子（現東京都三鷹市長・元東京工科大学教授）地域づくりへの指針
| 情報通信社会では、地域の連携や交流は、電子ネットワークを通じて容易に距離を超える。情報が溢れる時代だからこそ、地域に役立つ、高質な情報が凝縮される雑誌『地域開発』の価値が高まる。その新しい地域づくりへの指針の発信が期待される。 |
■神野 直彦（東京大学大学院教授）専門誌としての役割はますます重要
| 地方分権の時代が本格的に始まった。中央省庁の出すマニュアルにしたがって地域振興を進める時代ではない。経験交流やアイデアを提供する地域振興の専門誌としての役割は、ますます重要となる。その意味で『地域開発』に期待する。 |
■山岡 義典（日本NPOセンター常務理事・法政大学教授）分権の時代の道しるべに
| ＮＰＯ法ができて、法人格をとる市民団体が増えるとともに、その力量が期待されてきた。これらからはNPOが中心となる地域づくりが盛んになる。『地域開発』では、これまでも国内外のそのような活動を積極的に取り上げてきたが、これからもさらに頑張って欲しい。 |
■関 満博（一橋大学大学院教授）『地域開発』を通してモノづくりを応援
| モノづくりが地域を支える、というのが私の持論だ。しかし、世界の人々の役に立ち、買ってもらえるモノを作るには、時代の風をとらえる感性と、最新の技術を身につける鍛錬が必要だ。『地域開発』を通してモノづくりを応援したい。 |
■伊藤 滋（早稲田大学教授）市民に支えられる地域の時代
| 阪神・淡路の大震災を機に、各地で市民参加が盛んになってきた。市民という実体に支えられた地域の時代が始まったのを実感する。『地域開発』は通算420号を超える伝統のある雑誌だが、地域が迎える新しい時代にも清新な情報を提供していきたい。 |
■恒松 制治（元島根県知事）地域の人々が拠り所にできる雑誌
| 『地域開発』は、大学、行政、政治、経済の各分野の新進の人が本音で語るユニークな雑誌である。４月から介護保険が始まり、地方自治体の役割は増した。地域の人々が拠り所にできる雑誌としてますます期待が高まる。 |
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