特集　ランク付け・指標化される都市と地域

　一度でも地域の総合指標・ランキングづくりに直接関わったことのある人ならば、地域の点数や順位は、そのつけ方次第で結果がかなり大きく変わってしまうということを知っている。人々が都市や地域に求めるものは本来多様であるし、また各自のライフステージとともに、また世の中のトレンドとともに大きく変化もする。教育の充実度、交通の利便性、緑の多さ…、それぞれにどの程度の係数をかけて点数にし順位づけするか、人によって、また時によって大きく異なると考えるのが自然だろう。

もし、自分が住んでいるまちがとても悪い評価を受けたら、「所詮、誰かが適当に作った、あてにならない指標だ」と誰しもそう思いたいだろう。
かくいう私も、最近ある指標で、自身の住む豊島区が東京都区部で唯一「消滅危機にある」という結果をみて、そう思いたくなってしまった。しかし、それでもやはり気になってしまうのが、我がまちの点数・順位付けというものだ。「隣の町には負けたくない」「勝ち組になりたい」「取り残されたくない」……といった気持ちは誰にでもある。不動産を持っている人たちにとっては、より切実な問題だろう。ランキングや指標によってまちの評価が下がれば、自分の持っている土地や建物の値打ちも大きく下がってしまうかもしれない。それだけに、ランキングや指標を広くメディアに公表しようとする者には、強い責任感が求められる。

2014 年8 月号「ランク付け・指標化される都市と地域」特集にあたって
『地域開発』編集委員　瀬田　史彦
自治体も、ランキングや指標に対して常に敏感だ。市の職員の方々と話しても、こうした話が頻繁に出てくるようになった。いい点数をもらっているところは、こちらが尋ねなくても「私どもの市は不交付団体（国から交付税をもらっていない裕福な自治体）です」などと、さらっと…だが、 誇らしげに言う。悪い点数をつけられてしまったところは「いや、今年の『○○ランキング』でワースト10 に入ってしまっているんですよね」と自嘲的に話す。市長が職員に「（ランキングの）順位を上げろ！」とハッパをかけている自治体があるかもしれない。

今後、地方分権が進むと、これまで全国一律だった政策がどんどん多様化し、地域間の格差が大きくなるだろう。また、その差を補てんするような国や都道府県の関与は、弱くなっていくことが予想される。結果、地域の指標には、否が応でも差が生じ、その順位にも開きが出てくる。隣接する自治体でも、どこに住むかで幸せの度合いに差が出るような状況になってくる可能性が高い。
地域づくりに携わる人たちには、ランキングや指標の信ぴょう性を確認することが必要になるともに、地域にとって重要と思われるランキングや指標の動向を注視し、場合によっては順位を上げるための具体的な政策を講じなければならない時代になりそうだ。