「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」表彰式開催

 (財)日本地域開発センターでは、本年度が第1回となる「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2007」表彰式を4月8日(火)、東海大学校友会館(東京都千代田区霞が関)において約100名のご出席をいただき、開催した。
■表彰式の概要
 まず、伊藤滋審査委員会委員長(当センター会長)より開会の挨拶を行ったあと、ご来賓の坂本努国土交通省住宅生産課長および横手広樹経済産業省住宅産業窯業建材課課長補佐からそれぞれご挨拶があり、本表彰制度について、「国が喫緊の課題として民生部門、住宅における省エネルギー、地球温暖化対策を進めている中で、建物とエネルギー設備を総合的にとらえスマートな(省エネ、省CO2)住宅を目指す先導的な取り組みで、意義深いものである」とのコメントをいただいた。
 次に、選考結果を発表し、表彰状を伊藤委員長から大賞((株)一条工務店ならびにスウェーデンハウス(株))ならびに特別賞、優秀賞、地域賞の各賞の受賞者に授与した。
大賞受賞者への表彰状授与
(株)一条工務店
スウェーデンハウス(株)
 続いて、審査委員会坂本雄三副委員長ならびに阿曽香審査委員、田原祐子審査委員から講評をいただいた。
*選考理由と総括(坂本雄三副委員長)
4つの選定の視点のうち、省エネ指数(Eco)が最も重要である。
Ecoとは対象エネルギー(暖房・給湯・冷房・給湯・換気)を標準エネルギー使用量で割ったもの。
省エネ指数(Eco)を評価した結果、大賞受賞の2社はトップツーだが、審査委員会ではEcoだけではなく、断熱性能など躯体の性能を重視して各賞を選考した。
大賞受賞の2社は断熱性能も空調性能も素晴らしく高性能のものを採用し、エネルギー消費の40%近くを削減していることになる。日本の1戸あたり1次エネルギー消費量は70〜110GJ/年で、内訳は冷房・暖房・給湯・換気で60%、照明やその他家電などで40%となっている。
京都議定書目標達成に向けて今後さらなる省エネを図らねばならない。
坂本副委員長の講評
 受賞者を代表して大賞受賞の2社からご挨拶をいただき、最後に事務局から「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2008」のスケジュールについて発表し、閉会した。
●お問い合わせ
下記の事務局へお願いします。 メールでのお問い合わせは、こちら→ (メールソフトが起動します)
(財)日本地域開発センター
「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」審査委員会事務局

電話:03-3501-6856 FAX:03-3501-6855

トップページへ戻る